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2026年04月17日
横浜商科大学

吉原理事長?原科学長が語る「エネルギーと大学の使命」
― 学生とともに考える、クリーンエネルギーと未来社会 ―

横浜商科大学ではこのたび、吉原理事長および原科学長をお迎えし、学生との勉強会を開催しました。

本勉強会は、エネルギー問題を切り口に、大学が社会に果たす役割や学生が未来をどのように担っていくのかを考えることを目的に実施しました。 当日は、原子力発電をめぐる課題や、クリーンエネルギー(自然エネルギー)への転換の必要性、さらに大学?学生がその変化をどう支え、社会に発信していけるのかについて、率直で熱のこもった議論が交わされました。

原子力からクリーンエネルギーへ  ― 社会構造を見つめ直す視点

吉原理事長は、東日本大震災と福島第一原子力発電所事故を大きな転機として、自身がエネルギー政策に対する考えを根本から見直した経験を語られました。

「原子力は安全だと信じられてきましたが、ひとたび事故が起きた際の社会的影響は計り知れません。その背景には、政治?行政?産業?情報が複雑に絡み合った構造的な問題があります」と述べ、エネルギーをめぐる意思決定のあり方そのものを問い直す必要性を強調しました。

一方で、クリーンエネルギーは技術革新やコスト低下により、すでに現実的な選択肢となっていることにも言及。 エネルギーの地産地消や地域経済への波及効果といった観点からも、社会に大きな可能性をもたらすと語りました。

大学だからこそ示せる「実践」としてのエネルギー転換

原科学長からは、研究者としての知見と大学運営に関わった経験をもとに、大学におけるクリーンエネルギー導入の実践例が紹介されました。

省エネルギーの徹底、太陽光発電の活用、クリーンエネルギー電力の購入を組み合わせることで、理工系大学よりも、電力使用量が桁違いに少ない文系大学の方が十分に実現可能であることが具体的に示されました。 そして「文系大学から自然エネルギー推進を引っ張ってゆく」と、学生たちに熱く語られました。

「大学は教育と研究の場であると同時に、社会に新しいモデルを提示する存在でもあります。大学が一歩踏み出すことで、社会全体の意識や行動も変わっていく」と語り、大学の公共的役割の重要性が共有されました。

学生との対話から生まれる“次の担い手”

本勉強会の大きな特徴は、学生との対話を中心に進められた点です。 学生からは、クリーンエネルギーのコスト、実現方法、社会への広がり方などについて率直な質問が寄せられました。

これに対し両氏は、「社会は専門知識だけでなく、“伝える力”と“選ぶ力”によっても変えられる」と応答。 特に、商学を学ぶ学生に向けて、エネルギーを“買う”“伝える”“支える”立場として社会に関わる可能性が示されました。

社会とともに歩む大学をめざして

― クリーンエネルギー導入と学生参加型プロジェクトが始動 ―

横浜商科大学では、今回の勉強会を契機に、クリーンエネルギー導入に向けた準備を本格的に進めていきます。 大学としてエネルギーのあり方を見つめ直し、持続可能な社会の実現に貢献していく方針を共有しました。

あわせて、学生が主体的に関わる新たなプロジェクトも始動します。 本プロジェクトでは、学生がクリーンエネルギーを実際につくっている事業者や地域の現場を取材し、その取り組みや背景、社会的意義を学内外に発信していくことを予定しています。

エネルギーを「使う側」から「社会に伝え、選び、支える側」へ。 学生自身が現場を訪れ、話を聞き、発信する経験を通じて、エネルギー問題を自分ごととして捉えるとともに、商学を学ぶ大学ならではの視点で社会課題に向き合う力を育んでいきます。

横浜商科大学は今後も、学生?地域?企業と連携しながら、クリーンエネルギーを軸とした実践的な学びと社会発信を推進し、社会とともに歩む大学をめざしていきます。

問い合わせ先
横浜商科大学 IR?情報メディア部 大学広報係
TEL:045-583-9058 / FAX:045-571-3913
Mail:pr_office@shodai.ac.jp
発信部署
横浜商科大学 IR?情報メディア部 大学広報係
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